【貧困の格差】1億越えの教育事情

とにかく高い。2人で約2億円なり。ぼったくりバーかよ。

Wolfは前も書いた通り、ドラゴンボールで有名な鳥山明さんのど田舎な近所さんで生まれ、日本では公立一貫で学費はほぼただで義務教育終了したコスパ抜群の子供だった。このため、うちの子供が通う学校の学費の高さにはまあまあ驚く。ワシントン州ではトップを争う私立校が3校ほどあるが、うちの子はなんの奇跡かそこに入れた。倍率で行くとAmazonやMicrosoft、Googleなどに勤務する高学歴の親がひしめきあいながら住む地区であり、そこそこの競争率があり、数千名受けて32名程度しか毎年採用されないから、親バカではなく正直うちの子は凄いと感じたものだ。実際全米の優秀な子供を発掘するジョンズホプキンス大学の全米タレントサーチプログラムで普通に将来ある子供たちのプログラムに選抜されていた。とはいえ、以下スクショを見て欲しいのだが、何せ学費が高い。10年ほど前、一瞬だけ日本の文化も習わせようとして、日本に住んだことがある。白金にあるK Space InternationalというPre-Kindergardenに入れていた時期があるが、そこも高かったが、アメリカほどではない。余談だがうちの息子は、K Spaceにいた時、オセロの松嶋さんのご子息と大変仲が良く、うちの息子の誕生日会にも来ていただいて、Wolf両親が「なんかTVで見たことある人がおる。」と驚いていたw 嫁が子供がKindergardenと小学生に入るタイミングでアメリカに戻したいということでアメリカに戻ったのだが懐かしい思い出だ。さて、話を戻すが、まず以下、アメリカのそこそこの学校の学費がどんだけ高いか見ていただきたい。大学の学費ではない、たかがMiddle Schoolである。(日本でいう小学生高学年から中学生あたり)これをWolfは小学生から高校卒業まで含めて12年間払うことになる。ん?$38241!?安い車なら変えないか?(日本円で約400万円)そう年間授業料がそもそも高いのだ。給食代しか払ってなかったようなど田舎育ちWolfの感覚からすると、ボッタクリバーに近い。単純計算でうちの子2人が12年間通うと12*400万円*2名=9600万円となる。もちろん毎年100万円くらい親として学校へ寄付もするので寄付金だけでも12年やれば1200万円。送り迎えのために12年間住み込みの家政婦さんを雇っているのだが、彼女への支払いも住み込みなだけにバカにならない。食費、バスルーム付きの部屋や彼女専用の送り迎えの車も与えているため、それらを学費と合わせると1億5千万越えである。日本の私立校ってこんなにするのかよくわかってないが、ググればわかるがうちの子の学校の進学先がそれなりに立派なので、仕方ないのかなと思う。さらに大学学費まで入れるとトータルで2億円近くの学費が2人に出て行く。2億はもりめに言っているわけではなく、正確な事実である。

公立にも名門はある

ただし朗報もある。もちろんWolfが通ってたように、中間所得層の方々は2人の子供に2億は払えない。アメリカには教育信託基金や529という税控除可能なスキームがあり、子供の学費については、それらを利用できるものの、一般の家庭でそんなのは流石に非現実的だ。なので全米にはもちろん多くの公立校でトップスクールもある。ワシントン州の公立校事情は疎いが、例えばWolfが長らく住んでいたニューヨークでは、例えばスタイバソンという超名門校があり、ハーバードなどに毎年100近く受かるバケモノ高校もあった。しかしそれも狭き門なので、試験はあるが、やはりそれ以上にお金がないと確実に良い学校に行けないという負のサイクルがまかり通るのがアメリカである。

学歴はあまり人生の成功と関係ない

とはいえWolfは、大学を出てもビジネスで成功してないアメリカ人、日本人をたくさん見て来た。Wolfの母校である慶応やコロンビア大学、カーネギーメロン大学は全米でもトップスクールだが、そこを出ていても、仕事に付いてない友人だっている。彼らに共通しているのは、なんというかカリスマ性がない(人として情熱に溢れた魅力を感じない)ことだろうか。静かでも情熱が見えないところに見え隠れする人はわかる。Wolfの近所、メディーナに住んでいるビルゲイツや、故スティーブ・ジョブズも、大学は中退している。日本は兎にも角にも学歴重視だが、Wolfはそこそこの大学を卒業したから言えるのかもしれないが、Wolfから見れば大学を出なくても起業で成功している人はたくさんいるし、正直人として信頼できる人も多い。(但し、ちゃんとした大学を出ていると基礎能力の分散は少ないが、最低な人間性のやつもいたから、大学中に知り合った友人で今も付き合いがあるのは2名しかいない)

まとめ

今回はアメリカの教育事情を語って見た。まあとにかく高いのだ。しかし賢く立ち回れば、もちろんただ同然で義務教育を乗り越える術もあるのがアメリカの凄いところだ。実際スタンフォード大学などは、年収1千万円ない家庭の子供が受かれば、確か全額給費(無料)で特待生みたいな待遇で入れたはずだ。恐るべしアメリカ。日本はGDPが落ち続け、さらに税金の仕組みを理解していない政治家が、票取りのために富裕層への増税を繰り返している。これでは早晩優秀な実業界の人材や、YouTuberなど、いわゆる一億円をこす高額給与所得を持つ富裕層を海外流出しかねない。富裕層を失えば、さらに税収が落ち、落ち続ける国力と、十分な所得を確保できない低所得の方々を支える資金源がさらに枯渇する負のサイクルに陥るのは目に見えているが、某自民党総裁を含めて、その複雑性に気づいている政治家がほぼ日本にいないこと(というか理解していても自分の票取りのために、国や国民の未来のためではなく、自分の議員席を確保するためにやっているのが見え見えである)が残念で仕方がない。富裕層は五億円以上は最低蓄財できている人が多いため、彼らにとって教育費が高くても、未来あるシンガポールやアメリカに移住するのは当然の選択とも言える。日本の未来は暗い。だから自ら行動しないと行けない。あなたは今日自分で行動する一歩を踏み出しただろうか?思いたったら今日やるべき。できない人ほど、驚くほど理由をつけてやらない。そうならないよう、自ら一歩を踏み出そう!

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